介護予防運動指導員 給料

介護予防運動指導員の資格で給料や収入はどうなる?

介護予防運動指導員という資格は、これがあれば何か特定の仕事に就くことができるというものではありません。介護保険制度改正の際に介護予防の概念が出てきたことで、介護予防に関するエキスパートを養成しようと考えられて生まれた資格です。

 

そのためもともと介護や医療分野で就業していた方たちが、介護予防のスキルを身に付けるため、あるいはスキルアップのために資格取得を目指す場合が多いのが現状です。

 

介護・医療系が職場の場合

現在介護または医療の分野で就業している方は、資格習得によって資格手当が出るかどうかで、給料や収入へ影響が出てくる場合があります。これは勤務先によって異なるところだとは思いますが、資格手当があるところでは月でおよそ数千円のプラスとなる場合があります。

 

介護・医療分野で転職を考えた場合には、保有資格として履歴書に記入できますので、転職による収入アップが望める可能性があります。

 

スポーツジムなどが職場の場合

他に介護予防運動指導員の資格が役立つ職場として挙げられるのが、スポーツジムです。現在ではジムに通う年代も幅広くなり、いわゆるシニア世代の利用者が増えてきています。

 

そういった背景からも、スポーツジムの求人では介護予防運動指導員の有資格者を求める傾向がうかがえます。

 

スポーツジムを運営する会社の中には、市町村の介護支援事業や介護予防教室、あるいは民間の老人ホーム、デイサービスセンターなどに介護予防運動指導員の派遣業務を請け負っている会社もあります。こういった会社では、介護予防運動指導員の有資格者の需要は必然的に高くなり、専門職としての手当てがつくところもあるようです。

 

介護予防運動指導員の資格を有することで、明確にいくらの収入増があると断言することはできません。ですがまだこの資格を有している人口は少なく、さらに今後の介護保険改正では現在よりもさらに「介護にならないように予防する」という方向へシフトされることが予想されます。

 

今のうちに介護予防運動指導員の資格を取得し、介護のエキスパートにプラスして介護予防のエキスパートとなること、または運動指導のエキスパートと介護予防のエキスパートとなることで、国の方針ともマッチすることは間違いないと思われます。

 

資格保有で今すぐ給料・収入アップするとは一概に言えませんが、今後を見据えると取得しておいて損のない、有望な資格になるといえるでしょう。

 

 

 

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